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メルカリの蔑称「泥棒市場」、ドン・キホーテの前の店名だった


 メルカリが週刊新潮に「泥棒市場」だと非難されて、反論しています。今回の投稿では「泥棒市場」と呼ぶ理由も書いているのですが、もともと書こうと思ったきっかけは別の話。日本を代表するディスカウントショップであるドン・キホーテも、そういや過去に「泥棒市場」って名前だったなとこの件で思い出したのです。(2017/09/07)

2017/10/12:メルカリの本人確認強化が「違法品の闇市場」対策に全くなっていない理由


●週刊新潮がメルカリを「泥棒市場」呼ばわりで抗議受ける

2017/09/07:週刊新潮がメルカリを「泥棒市場」呼ばわりして、メルカリから抗議を受けて、訂正・謝罪するように言われていました。

 問題の記事は、『週刊新潮』(新潮社)8月31日号に掲載された、「メルカリは泥棒市場だ 万引き本800冊出品でも放置」というタイトル。記事では、メルカリの盗品転売対策が不十分だと指摘した他、警察庁の要請を蹴ったとも書いていました。

 しかし、メルカリは、「盗品出品など悪質な取引は厳重に取り締まってきた」と反論。「警察庁との話し合いが始まったばかりで、要請を蹴った事実はない」とも言っていました。


●メルカリの特徴は身分証明書の提示を求めないこと

 なお、ウェブ版の該当記事は、泥棒市場と化した「メルカリ」 万引き本800冊出品でも放置 | デイリー新潮というもの。

 記事では、古書店チェーンで本を売ろうとすれば身分証明書の提示をしなくてはならないし、新刊本や同一本を複数買い取ることも業界のルールで禁じられていることを指摘。逆に言えば、メルカリはそういった対策をいていないということです。

 実際に万引きされてメルカリで売られてしまった書店の営業統括部長は、「大量の新刊本を個人が売り買いしているのはおかしい。これを放置しているメルカリは泥棒市場と言われても仕方ありません」と指摘していました。

 また、ITジャーナリストの三上洋さんは、もともと盗品の売買はヤフーオークションが多かったものの、ヤフーが顔写真付きの本人確認を求めるなど厳格化すると、売買の主流がメルカリに移ってきたことも指摘していました。


●メルカリの蔑称「泥棒市場」、ドン・キホーテの前の店名だった

 ところで、「泥棒市場」と聞いて、私はある企業のことを思い出しました。『週刊新潮』の「泥棒市場」は、スペイン・バルセロナの郊外にある「エンカンツ」の蚤の市が由来でした。ここの場合、盗まれたばかりのカメラが堂々と陳列されているなんてことも珍しくなかったため、別名「泥棒市場」とも呼ばれているのだそうです。

 バルセロナもメルカリも悪い意味での命名だったのですが、一方で自らお店の名前に「泥棒市場」と名付けていたところがありました。それは現在のドン・キホーテという超有名企業です。

 ドン・キホーテ (企業) - Wikipediaでは、遠隔の最初に以下のように書いていました。

"1978年 - 創業者・安田隆夫がドン・キホーテの原点となる小規模店舗「泥棒市場」を杉並区上荻四丁目(西荻窪)に開業させる"

 その他にも「過去に存在した店舗」として、泥棒市場桃井店(東京都杉並区)・大塚店(東京都豊島区)があったことを書いています。

 私は妙な名前だなと以前から不思議だったのですが、前述のスペインの泥棒市場は意識してつけたんですかね? 今の名前の元になったのは小説『ドン・キホーテ』は、作者がスペインの作家ミゲル・デ・セルバンテスで、小説の舞台もスペインです。また、ドン・キホーテは作中でバルセロナへ行こうとしていました。

 ただ、まあ、バルセロナの泥棒市場はマジで泥棒なので、あまり良い意味ではありませんので無関係でしょうか? そんなこと言ったら、そもそも「泥棒市場」を店名に使う時点でセンスがよくわからないんですけどね。


●メルカリの本人確認強化が「違法品の闇市場」対策に全くなっていない理由

2017/10/12:メルカリの方の泥棒市場の話で追記。メルカリでは現在、初出品時に個人情報の登録は不要で、売買成立後、販売代金の支払いを同社に申請する際に必要となる仕組みです。これはメルカリの「手軽さ」や「気楽さ」という魅力を作り出しています。
(メルカリ、本人確認機能を強化へ 個人情報の登録を年内にも義務化 「違法品の闇市場」イメージを懸念 産経ニュース / 2017年10月12日 7時25分より)

 一方、シェア拡大に伴い、違法な商品が目立ってきていることを記事では指摘。一度私もこの件で追記しようか迷ったのですが、10月に、関東地方や福島県の高校から大量の野球道具を盗んだとして、窃盗容疑などで逮捕された男らが、盗んだボールをメルカリで転売していた疑いが判明したことなどを、産経新聞では例示していました。

 今回の記事は、この対策として、従来は不要だった初回出品時の住所・氏名・生年月日の登録を、年内にも義務化することが11日、関係者への取材で分かったというものでした。しかし、この対策は「対策してます」というポーズで、ほとんど意味が無いのではないかと思います。そもそも現在でも売買成立後には、個人情報の登録は必要でした。問題はこの有無ではないと考えられます。

 実際、ITジャーナリストの三上洋さんは今回の対策強化について、「運転免許証など、顔写真や住所の記載された身分証明書の提示を求めるなどの方法を併用しなければ不十分だ」と指摘。本当に問題なのは名前の事前登録ではなく、本人確認を十分行わずに利益を得られるしくみではないかと思われます。


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