EV・FCV・HVで普及するのはどれ？ 2030年以降の販売台数予測

2019/07/15：
●EV・FCV・HVで普及するのはどれ？ 2030年以降の販売台数予測
●トヨタ自動車などの水素協議会の発表だとFCVが激増の予測
●FCV激増の予測発表の2週間後の記事「トヨタはEVも重視」
●「現実解はHVの拡大」としていたトヨタ、EVで中国企業と提携


●EV・FCV・HVで普及するのはどれ？ 2030年以降の販売台数予測

2019/07/15：EV(電気自動車)の時代は嘘？HV(ハイブリッド車)・PHVとの販売台数比較では、富士経済の販売予測を紹介しています。ここでは、EV(電気自動車)・PHV(プラグインハイブリッド自動車)・HV(ハイブリッド自動車)の他、燃料電池自動車（FCV）についても調査対象としていました。

　にも関わらず、燃料電池自動車（FCV）の販売台数予測については、完全にノーコメント。なので、おそらく販売台数が少なすぎるために触れるほどのものではないかと判断されたのだと予想しました。

　ただ、FCVの販売台数予測も見てみたいと思って検索。すると、2030年という予測がちゃんと出てきましたし、むしろ富士経済のEVやHVの販売予測を台数より多い数字のものが出てきてびっくり！ これによると、将来は燃料電池自動車の天下になるようです。


●トヨタ自動車などの水素協議会の発表だとFCVが激増の予測

　2017年11月13日に発表された水素利用の調査報告書によると、2030年までに乗用車タイプが1000万～1500万台、トラックは50万台が普及すると見込んでいます。2050年には、水素エネルギーの大量導入によって、2兆5000億ドル（約276兆円）に相当するビジネスと3000万人以上の雇用を創出する可能性も示しました。
(2030年のFCV普及見通しは乗用車タイプで1000万台超、FCトラックは50万台 - MONOist（モノイスト）　2017年11月15日 より)

　調査団体が異なる時点で比較が妥当ではなく、今回は1000万～1500万台と幅がある予測であり、富士経済の2035年とも予測した年数が異なります・ただ、富士経済が2035年でもEV1125万台、HV420万台としていますので、2030年時点ですでに1000万～1500万台とされているFCVは、2035年だとさらに普及しているはずですので、FCVの方が普及するという予想だと考えて良いでしょう。

＜水素協議会による2030年の世界市場の販売台数予測＞
FCV(燃料電池自動車)　1000万～1500万台

＜富士経済による2035年の世界市場の販売台数予測＞
HV(ハイブリッド自動車)　420万台
PHV(プラグインハイブリッド自動車)　1243万台
EV(電気自動車)　1125万台
((PDF)ＨＶ、ＰＨＶ、ＥＶの世界市場（販売台数）を調査　富士経済　２０１８年６ 月１４日より)

　ただし、FCVの予想をしている水素協議会というのは、トヨタ自動車会長の内山田竹志さんが共同議長を務めているなど、どうも水素ビジネスに力を入れている企業の集まりのような感じ。なので、第三者による調査よりも大げさに大きくなって、予測が甘くなっている可能性が高いと考えられます。


●FCV激増の予測発表の2週間後の記事「トヨタはEVも重視」

　一方、上記の発表の2週間後の2017年11月29日に出たEV巻き返し狙うトヨタの「秘策」：日経ビジネス電子版という記事では、＜HV（ハイブリッド車）やPHV（プラグインハイブリッド車）をエコカーの「現実解」と捉え、将来の究極モデルとしてFCV（燃料電池車）を本命視してきたトヨタ自動車が、EV（電気自動車）市場で巻き返しを狙う＞と書かれていました。

　記事では、安全性が高く性能も優れた全固体電池の技術開発にメドが立ったこと、マツダやスズキなどの提携先企業と形成する「共同開発・グローバル生産体制」を築くことというのが、トヨタのEVでの逆転を狙う「秘策」とされています。

　ただし、FCVを諦めるという意味ではなく、「開発は今後も続ける」とのこと。そりゃそうですよね。上記のような強気の発表をした2週間後に「やめる」とは言えません。

　HV先行開発部の久保馨チーフプロフェッショナルエンジニアは「選択肢は多い方がよく、開発をしておけば必要なときに最短で提供できる」としていました。そのとおりだと思います。前述の予測が当たってるなら、EVも相当増えますしね。ただ、電気自動車に未来はない トヨタMIRAI開発者がテスラなどの急速充電EV批判でやっているように、EVを罵(ののし)っていたあのトヨタが…という驚きは感じました。


●「現実解はHVの拡大」としていたトヨタ、EVで中国企業と提携

　このように2017年にEVで巻き返し狙うとされていたトヨタですが、2019年になってもトヨタ、「5年早い」電動化に危機感　電池で全方位外交：日経ビジネス電子版(菊池 貴之　日経ビジネス記者　2019年6月7日)というタイトルの記事が出てきている状態であり、その逆転はかなりゆっくりとした調子であったようです。

　こちらによると、燃費規制強化の流れのなか、トヨタは「現実解はHVの拡大」との姿勢を貫いてきたとのこと。しかし、2017年に公表した電動車両の販売目標「2030年にHVやPHV（プラグインハイブリッド車）、EV、FCV（燃料電池車）を550万台以上販売する」を5年前倒しせざるを得なくなったとしています。

　トヨタが本格的に量産型のEVを投入するのは2020年の中国市場。燃費規制への対応でEVの販売拡大は不可欠になっており、キーデバイスの電池でこれまで手を携えてきたパナソニックだけでなく、車載用電池で世界最大手の中国・寧徳時代新能源科技（CATL）や比亜迪（BYD）などの中国勢とも組むことになりました。

　ライバルの独フォルクスワーゲン（VW）はEVシフトを鮮明にしています。これを念頭に寺師茂樹副社長は、「VW（のEVシフト）で焦ったということはない」と言っていたそうですけど、逆に「意識している」と言っているような感じ。記事では、1年半前に描いたロードマップの見直しを迫られた状況に焦りがないわけではないだろうとしていました。

　一方、コメント欄では「トヨタは焦ったわけではなく前々から準備済み」「(実際にはその中国企業と組むという内容の記事なのですが)中国やアメリカのEVはひどいがトヨタなら問題ない」といったトヨタに期待するコメントが出ています。前述の通り選択肢は多い方が良いので、EVでも頑張る…というトヨタの選択そのものは「現実解」で悪くないでしょう。


【本文中でリンクした投稿】
　　■電気自動車に未来はない トヨタMIRAI開発者がテスラなどの急速充電EV批判
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