観光ガイドをする害獣対策のコワモテ狼ロボがシュールすぎる その名も「スーパーモンスターウルフ」

　害獣というのは、人間から見て害をもたらす動物たちを指す言葉。主に哺乳類が対象みたいで、鳥だったら害鳥、虫だったら害虫といった感じです。この害獣対策を行うあるロボットがインパクトあったので紹介したくなりました。

2017/08/31：
●真面目な話問題な害獣、農作物被害の被害金額は200億円近く
●狼型害獣対策ロボ、その名も「スーパーモンスターウルフ」
●観光ガイドをする害獣対策のコワモテ狼ロボがシュールすぎる
2020/04/03：
●ほぼ半分が嘘！猟友会が害獣捕獲頭数水増しで1300万円過大受給


●害獣による農作物被害の被害金額は200億円近く

2017/08/31：農林水産省によると、全国の野生鳥獣による平成27年度の農作物被害の被害金額は176億円。200億円近いという大きな被害が出ています。
(全国の野生鳥獣による農作物被害状況について（平成27年度）：農林水産省より)

　このうち最も多いのはシカによる被害で60億円。イノシシもこれに匹敵する数字で51億円であり、この2種の動物だけで半分以上。3位のサルが11億円というところを見ると、動物による被害の差は大きいようでした。

　最初に176億円について「200億円近いという大きな被害」と書いたものの、この数字は前年度に比べ15億円減少(対前年8％減)したもの。確認したところその前年度も減少しており、200億円を越えていた時期があるようですね。先のシカ、イノシシ、サルも、すべて前年度より被害が減っていました。


●狼型害獣対策ロボ、その名も「スーパーモンスターウルフ」

　上記のような被害の減少が害獣対策のおかげかどうかは不明ですが、害獣の被害が増えることで害獣ビジネスが盛んになったことを指摘する記事は見かけました。今日はそんな害獣対策の話です。

　ただ、害獣対策の話ではあるものの、真面目に紹介するというのではなく脱力系のもの。「スーパーモンスターウルフ」という名前からして、ダサさを感じます。元記事は「コワすぎ」とあったんですが、怖いかなぁ、これ？



　動画で一目瞭然ですが、害獣対策のコワすぎオオカミ型ロボ、実は観光案内もこなせる - Excite Bit コネタ/a>（2017年8月21日 10時30分 　石水典子）によると、野生動物忌避装置「スーパーモンスターウルフ」は、オオカミ型の装置が首を振りながら咆哮音や銃声を発し、LEDの目が光るというもの。精密機器加工・製造などを行う太田精器(北海道奈井江町)が約7年かけて北海道大、東京農業大と共同開発したといいますので、彼らは大真面目なようです。

　太田裕治社長によると、首の動きと合わせてLEDの目が動くことで、よりリアルに動物は生きていると感じられるとのこと。ただし、インパクトあるビジュアルは主に人間向け。「これなら効きそうだ」と思わせることを狙ったそうです。私もこれにウケましたから、宣伝効果は確かでしたね。


●観光ガイドをする害獣対策のコワモテ狼ロボがシュールすぎる

　それでも、野生動物にもきちんと効果が出ていると社長は説明。音や光がワンパターンだと動物が学習し農地に侵入してしまうので、動物の学習機能を逆手にとり、記憶しきれないバリエーションを設定したという工夫もしています。動物の頭だと逆にそんな細かな違いがわかるか？とも思っちゃいますけどね。

　また、効果うんぬんを抜きにして、シュールさを増していたのが、元記事タイトルにあるようにこの外見で観光ガイドをするということでした。



　まあ、これはこれでおもしろいのでアリですし、これまた話題をもたらす効果がありそうなものでした。


●ほぼ半分が嘘！猟友会が害獣捕獲頭数水増しで1300万円過大受給

2020/04/03：ほとんど関係ないのですけど、かろうじて害獣関連ということでここに追記。シカ捕獲頭数水増し　山梨県猟友会、6年間で1300万円過大受給　毎日新聞2020年3月28日 11時55分(最終更新 3月28日 12時46分)という記事があったのです。正直、他でもあるだろうな…と思ってしまった話でした。

　環境省は、南アルプス国立公園のニホンジカの管理捕獲の業務で同省と請負契約している山梨県猟友会が捕獲頭数などを水増しした虚偽の報告書を提出したと発表。2018年度までの6年間で約1300万円を過大に受給していたそうです。かなりの金額ですね。

　捕獲業務の請負契約を県猟友会と結んでいたのは10年度からですが、記録で確認できた13～18年度の6年間のみ。同省が支払った請負費計2735万円のうち計1320万円が過大受給だといいますから、ちょうど倍くらいの金額を要求していたようです。たぶんその前もおかしかったんでしょうね。

　県猟友会は、捕獲頭数と出猟人数の単価契約について、定額契約と勘違いし、さらに県の管理捕獲エリアを国立公園の捕獲エリアと誤認し県に請求すべきものを同省に請求していたと釈明。環境省は、県猟友会に過大受給分の返還の他、損害金220万円も請求し、県猟友会も応じる意向だとされていました。


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