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パレートの法則?仕事ができない社員を解雇した会社のその後…


2019/11/16:
●パレートの法則・働きアリの法則・2-6-2の法則の間違った理解
●パレートの法則?仕事ができない社員を解雇した会社のその後…
●下位3割の社員は「仕事ができない」というのは間違いだった?



●パレートの法則・働きアリの法則・2-6-2の法則の間違った理解

2019/11/16:パレートの法則・働きアリ(2-6-2)の法則による組織論の嘘 人間はアリと違う、長谷川英祐准教授も言及の後、やろうと思っていた話をすっかり忘れていまいた。

 向こうでやったように、パレートの法則は世の中の物事に偏りがあることを示した経験則。2-6-2の法則や働きアリの法則とも言われますが、働きアリのうち、よく働く2割のアリが8割の食料を集めてくることや、働きアリのうち、本当に働いているのは全体の8割で、残りの2割のアリはサボっている…といった偏りがそういったものです。

 企業の収益においてもこのような偏りはよく見られており、上位2割が8割の収益を稼ぎ出し、下位2割がほとんど役に立っていない…といったことが起きます。こうした偏りはよくあることで、下位2割を解雇してもまた8対2の偏りが見られる…といったことが起きます。

 ただし、私が間違っている理解だと前回強調したのは、これは「下位2割をリストラすると、残った人の2割が以前と同じできない人になるからリストラしてはいけない」という意味ではないということ。できる人同士で集まった組織においても偏りが見られるという意味であり、できる人が突然できない人になるわけではありません。

 これは逆パターンで考えた方がずっとわかりやすいでしょう。さっきとは逆にできる人や普通の人を解雇して、できない人だけの組織にしたら、突然できない人ができる人になるか?と考えてみてください。「そんなはずない」とわかりますよね。

 もし仮にどのように解雇もしくは採用をしても、どの会社でも同じレベルでできる人とできない人がいるのでしたら、採用試験は要りませんし、会社の優劣も現れないということになります。実際には、できない人をリストラする、できる人を集めるということは、会社の業績向上に有効な場合が多いです。


●パレートの法則?仕事ができない社員を解雇した会社のその後…

 で、紹介したかった話というのが、「仕事ができない人」を全員クビにした会社で起きた驚きの結果 - 新刊JP(2017年11月24日 19時配信)。はてなブックマークでは、<タイトルだけ見て「残った従業員の中からダメな社員がまた現れて云々」という話を予想した人は手を挙げて>が圧倒的な1番人気なっており、パレートの法則を連想した人が多くなっていました。

 しかし、実際の記事の内容は、パレートの法則の話ではなし、前述の間違った理解の結果にもなりませんでした。むしろ逆です。オンラインDVDレンタルから始まり、今では映像ストリーミングサービスで成長を続ける「Netflix(ネットフリックス)」という成功企業の話であり、結果は社名を見た時点で明らか。成功したという話だったのです。

 EXTREME TEAMS(エクストリーム・チームズ)--- アップル、グーグルに続く次世代最先端企業の成功の秘訣によると、ネットフリックスは100人ちょっとの小規模な会社だったときに、資金繰りに窮し、最も有能な社員80人を残して、その他の3割の人材を解雇したとのこと。これはやむなくであり、会社は人員不足を心配しました。ところが、結果は全く逆。むしろ仕事がスムーズになったというのです。


●下位3割の社員は「仕事ができない」というのは間違いだった?

 ネットフリックスのCEOは「誰かの不手際をフォローするための雑務が必要なくなった」と説明。つまり、人数が減った後の方が仕事の質が高まり、業務のスピードも上がったのだそうです。

 優秀な人の少数精鋭になったネットフリックスは、一部の「できない人」に足を引っ張られることなく、卓越した人材同士が信頼し合い、能力を余すところなく発揮できる場になったとのこと。

 ここまでの劇的な変化はさすがに私も想定外でしたが、下位の3割の社員について「仕事ができない」と表現してきた前述の説明は、どうもまだかなり甘かったみたいですね。仕事ができないどころではなく、他の人たちの仕事を邪魔するレベルであったようです。かなり残酷できつい話になってしまいました。


【本文中でリンクした投稿】
  ■パレートの法則・働きアリ(2-6-2)の法則による組織論の嘘 人間はアリと違う、長谷川英祐准教授も言及

【関連投稿】
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