店舗閉鎖ラッシュのヤマダ電機、もう倒産か買収・合併で消滅しかない？

　ヤマダ電機の話をまとめ。当初は、＜店舗閉鎖ラッシュのヤマダ電機、もう倒産か買収・合併で消滅しかない？＞といった話を書いていました。その後復活し、＜ニトリなれなかった大塚家具を買収したヤマダがニトリになった？＞、＜ヤマダ電機が大塚家具を買収して大復活！その成功の理由とは？＞を追記しています。

　その後、＜ヤマダ電機がドラッグストアのようにスーパー化？菓子や飲料販売＞を追記しています。

2023/06/19まとめ：
●ヤマダ電機がドラッグストアのようにスーパー化？菓子や飲料販売　【NEW】

だからヤマダ電機で買いたくなる(
片山　修)




●店舗閉鎖ラッシュのヤマダ電機、さらに追加 店舗増加による成長に限界

2015/6/25：ヤマダ電機が46店舗の閉鎖を発表して話題に。これで終わりと思ったら大間違い！ 第2弾が来ました。ヤマダ電機、１１店追加閉鎖　業績悪化でリストラ加速 - 47NEWS（よんななニュース）(2015/06/24 11:02 【共同通信】)などのニュースが出ています。しかも、＜店舗戦略の見直しに伴う閉鎖は、景気回復の足取りが鈍い地方を中心に今後も拡大する可能性がある＞とされていました。

＜家電量販店最大手のヤマダ電機が１都７県で展開する１１店舗を今月末で閉鎖することが２４日、分かった。４月以降の閉鎖は、移転や改装による一時閉店を含め、計約６０店舗に上る。消費税増税に伴う業績悪化を背景にリストラを加速する＞

　前述の通り、5月末に46店舗を既に閉鎖しています。そのときに書かれた記事沈みゆくヤマダ電機、突然の大量店舗閉鎖の暴走？復活は恐らく難しいといえる理由　Business Journal / 2015年6月25日 6時0分（文＝山田修／経営コンサルタント、MBA経営代表取締役）では、多店舗戦略の限界を指摘していました。

＜日本全国津々浦々に、家電の大型量販店舗を展開する。自社だけの店舗展開だけでは間に合わなければ、業界他社をM＆A（合併＆買収）して「マーケット・カバレッジの最優先」という戦略を徹底する。これが従来のヤマダの「勝てる王道戦略」だった。その結果、15年3月期末での店舗数は1016店舗にまで達していた。
　この多店舗戦略について筆者は、過去に本連載記事で限界がきていることを指摘していた。(中略)
　ヤマダの山田昇社長は今回の閉店を発表する直前の5月21日付朝日新聞のインタビューで「出店余地はなく、ビジネス・モデルを変えないといけない」と語っており、今回のスクラップ＆ビルドは明確な戦略転換だと認めている。つまり全社経営戦略の本格的な変更による電光石火の大量店舗閉鎖だったのだ。そんなことができるのは、創業社長である山田氏ゆえだろう＞


●もう倒産か買収・合併で消滅しかない？過去の巨艦主義小売店の末路

　では、山田昇社長の戦略転換によるヤマダ電機の復活はあるのでしょうか？ 「復活は恐らく難しいといえる理由」というタイトルでわかるように、山田修さんは難しいとの考え。このタイトルは「復活は(中略)難しい」という控えめなものであり、倒産とは作者は言っていません。しかし、「もう倒産か買収されて消滅しかないのでは？」と感じさせるのが、巨艦主義に陥った小売業の会社の前例によります。

　山田修さんは"実店舗の巨艦主義に走ったメガ・リテール（大規模小売企業）が破綻した例は記憶に多い"としていました。ヤマダ電機と同じ路線を歩んだ先輩たちがいるのです。"百貨店ではそごうが、総合スーパー（GMS）ではダイエーがそれぞれ一時は栄華を誇った"ものの、後に衰退。アメリカの例も加えて、これらの会社の末路を見ると以下のようになっています。

・百貨店のそごう　小売業としては当時（00年）日本最大の負債を抱えて民事再生法を申請。
・総合スーパー（GMS）のダイエー　経営破綻して今年1月イオンに救済合併。
・アメリカ最大の百貨店チェーンだったシアーズ・ローバック　不振のため05年に業界下位のKマートに実質救済合併。
・家電量販店業界2位のラジオシャック　今年2月に倒産。

　話の流れで、見事に立て直したところを抜いている可能性はありますが、巨艦主義に陥った小売業の会社はことごとく倒産するか、買収・合併で消滅しています。ヤマダ電機は変化を試みており、これは正しい判断ではあるのですけど、こういった前例を見る限り、衰退の流れを食い止めることはかなり難しいように見えます。


●ニトリなれなかった大塚家具を買収したヤマダがニトリになった？

2021/06/13：以上のように書いていたヤマダ電機ですが、まだ頑張っていますね。私がその後のヤマダ電機に感心したのは、家電だけではなく、総合的にものを売る企業への転身を図ろうとしていたこと。住宅事業に進出し、さらに、車や家具といったものに手を出しています。これらは関連性があるもので、同じ時期に買うことが多いものです。

　家具に関しては、大塚家具を買収。その大塚家具はニトリのように安くしようとして失敗したとされていますが、これは間違った見方。そもそもニトリは家具屋ではなく、多彩な品揃えの別ジャンルの店。トータルでいろいろ買うお店なんですよね。ヤマダ電機の脱家電量販店は、このニトリの発想に近いです。大塚家具ではなくヤマダ電機がニトリ化した…といった方が実態に近いでしょう。

　このように目のつけどころは素晴らしいのですが、以前記事を探してみたときは、あまりうまく行っていないようでした。今はどうなっているだろう？と再び記事を検索してみます。すると、大復活！という感じのヤマダ電機、家電の利益改善で営業利益が37.5％増の大幅増益、20年3月期決算 - BCN＋R(2020/05/11)という記事が出てきました。

＜ヤマダ電機が5月7日に発表した2020年3月期連結決算は、売上高が1兆6115億3800万円（前年度比0.7％増）、営業利益が383億2600万円（37.5％増）、経常利益が460億7400万円（24.9％増）、親株会社に帰属する当期純利益が246億500万円（67.5％増）の大幅な増益となった＞


●ヤマダ電機が大塚家具を買収して大復活！その成功の理由とは？

　新型コロナウイルス問題の巣ごもり消費で稼げただけの可能性を感じましたが、ヤマダ電機側の成功理由の説明は私が言ったトータルなやり方のようですね。「暮らしまるごと」戦略という言い方。私はわかりやすい言い方をできなかったのですが、さすがにうまいこと言いますね。あと、シナジー効果という考え方でも良いかもしれません。

＜家電事業強化としての新しい収益モデルへの変革による成果が、前期から継続して表れている。また、19年12月に大塚家具を子会社化して、20年2月に家電と家具、インテリアを融合した都市型店舗LABI4店舗をリニューアルするなど、「暮らしまるごと」戦略が各種事業で事業価値の向上につながっているという＞

　セグメント別にみると、全体売上高の75％を占める屋台骨の家電セグメントは、0.4％増の微増収であり、実はそれほど伸びていません。ただ、売上総利益(粗利)で3.8％増、営業利益で17.3％増の増益を確保しており、利益で見ると激増。他の分野でも利益で見ると素晴らしいため、うまくシナジー効果が出ているのかもしれません。

＜同じように、全体売上高の7.2％を占める住宅セグメントは3.4％減の減収だったが、営業利益では90.1％増（上期2300万円の赤字、下期56.0％増）になるなど下期に利益面が大きく改善した。全体売上高の2.4％に過ぎない環境資源開発セグメントは21.9％の増収、営業利益が81.6％増と成長している＞


●ヤマダ電機がドラッグストアのようにスーパー化？菓子や飲料販売

2023/06/19まとめ：北海道苫小牧市のヤマダ電機に初めて行きました。他のヤマダ電機に行ったのも10年近く前なので久しぶりですね。大塚家具を買収したので家具も置いているのでは？と見に行ったのですが、ソファが少しある程度で少なくて予想がハズレ。一方、驚いたのが、この店舗の一部がスーパーのようになっていたことです。

　スーパー化と言っても生鮮食品はなく、菓子・ドリンク・カップ麺など、日持ちするものばかり。ドラッグストアに近いですね。ヤマダ電機は家具の他、住宅や車など、家電以外のものもまとめて買ってもらう見事な戦略で復活。スーパー化したのも、ドラッグストアと同様に来店機会を増やしてもらうことで、家電も買ってもらおうという戦略かもしれません。

　ということで、狙いどころは良いと思ったのですが、これらの商品の価格を見て、狙いがわからなくなりました。どれもちゃくちゃ高いんですよ！ これでは、購入頻度が高い商品を安くして来客機会を増やすことで、本業の商品を買う機会も作り出す…というドラッグストア的な形にはなりません。どういう狙いなのか、さっぱりわかりませんでした。

だからヤマダ電機で買いたくなる(
片山　修)




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