EVなら日本に勝てると中国が優遇も失敗 HVで日本が復活できる理由

　一部、重なっている話もありますが、日本はエコカー技術世界一って本当？ EVなら勝てると中国が優遇政策と分割。こちらは主に中国のEVに関する話をやっています。客観的に見ると中国のEVのデータが良いのですが、日本が躍進するチャンスもあるのではないかという見方が出ており、＜EV一辺倒の中国のNEV戦略が失敗 HVで日本が復活できる理由＞を書いています。

　その後、＜バイクの世界でも電動化の波 それでもホンダが電動を作らない理由＞、＜トヨタ社長がEV推進に反対！専門家もEVは悪くHVの方が有望と指摘＞、＜EVは気温低下に弱く性能低下という致命的な弱点 中国で大混乱＞、＜「EVが寒さに弱いのは大間違い」は嘘？心理的な問題の可能性も…＞などを追記しました。

冒頭に追記
2022/12/01追記：
●EVは気温低下に弱く性能低下という致命的な弱点 中国で大混乱
2022/12/25追記：
●日本の高速道路で大雪立ち往生EV対策 寒さに弱いからと思いきや…
2023/01/01追記：
●「EVが寒さに弱いのは大間違い」は嘘？心理的な問題の可能性も…　【NEW】


●EVは気温低下に弱く性能低下という致命的な弱点 中国で大混乱

2022/12/01追記：＜大雪でEVの性能低下、バッテリー交換所に長蛇の列―中国＞(Record China 2022年11月23日(水) 20時10分)という記事が出ていました。中国メディアの極目新聞が、大雪に見舞われた中国東北部で電気自動車（EV）の性能が低下し、バッテリー交換所に長蛇の列ができる事態が発生したと報じたそうです。

＜記事は、吉林省長春市で11日夜に大雪が降り、気温が零下13度まで低下したと紹介。SNS上では多くのタクシー運転手が「EVのバッテリーを交換するのに数時間、数十時間並ばなければいけなかった」と愚痴をこぼしたと伝えた。(中略)
　その上で、新エネ車分野の専門家が「自動車の選択は使用環境に基づき決めるべき。北方の冬場、山地などはハイブリッド車のほうが良い。普及直後に問題が発生するというのは理解できるが、しっかり原因を分析して改善を行わなければならない。EVが冬場に弱いというのは業界内の共通認識であり、解決にはバッテリー材料や充電技術の研究が必要。将来的には、使用シーンに応じて各種タイプの自動車が共存する状態になると思う」と解説したことを紹介した＞

　中国のEVはレベル低い！といった感じに見えるかもしれませんが、最後に専門家が指摘しているようにこれは以前から言われていたEV全体の特性みたいですね。日本でも懸念されている問題のようです。ただ、中国EVに限らずEV全般が悪いものだと考えている人には嬉しいニュース。実際、克服できていない問題点のようでした。


●日本の高速道路で大雪立ち往生EV対策 寒さに弱いからと思いきや…

2022/12/25追記： EVが寒さに弱いという話の補足。前回書いたように、これは中国EV特有の問題ではない感じです。日本のEVでも心配されていることがわかりそうなEVはヤバイ？ 大雪立ち往生 NEXCOがEV対策強化のワケ | 乗りものニュース(2021.12.15 乗りものニュース編集部 )という記事が出ていました。

＜NEXCO中日本が今冬の新たな取り組みとして打ち出したもののひとつが、EV（電気自動車）への充電対応です。可搬式のEV充電器28台のほか、トラックに発電機と蓄電池、充電器を搭載した「電気自動車急速充電車」を1台配備。後者については特許も出願しています。
　これについてNEXCO中日本は、車両の滞留が発生した場合に、滞留者の救出を速やかに行うことを目的に、「長時間滞留が困難なEV車に向けた」もの、としています。
　昨冬に発生した立ち往生事案では、幸いにしてEVが巻き込まれた例はありませんでしたが、「もしEVだったら……」という報道や記事が多く見られました。バッテリーは一般的に低温時に性能が低下するうえ、エンジンの排熱を暖房に利用するガソリン車と異なり、EVの暖房は電気に依存するため、寒冷化の立ち往生でシビアな状況になることは想像がつきます＞

　ただ、読んでみると、＜今回、NEXCO中日本がEV対策を強化したのは、必ずしもEVが寒さに弱いから、というわけではありません＞と、私が想定していた話についてはピンポイントで否定。「確かに電気がなくなれば暖も取れなくなりますが、電池が切れたクルマを応急的に動かす目的もあります」と説明していたそうです。

　この説明だとよくわからかったのですが、その後を読んでわかりました。ガソリン車も燃料がなくなれば動かなくなり、暖も取れなくなることはEVと一緒。EVが弱いから特別に対策するのではなく、逆にガソリン車でやっていた対策すらEVでは行っていなかったため、EVでもガソリン車同様の対策を始めた…ということのようです。

＜除雪を行い車両が通行可能になった際に、燃料や電池が切れて動けない車両があれば、それをレッカー移動させる必要があり、余計に手間がかかります。ガソリン車も燃料がなくなれば動かなくなり、暖も取れなくなることはEVと一緒です。そうならないよう、NEXCO各社は滞留車に燃料を届ける体制を整えていますが、EVに対しても、同様の体制に近づける狙いがあるわけです＞

　ということで、「EVが寒さに弱い」の補足としてはだいぶズレた記事を選んでしまいました。失敗です。次回、もう少しいい記事を見つけて、改めて補足したいと思います。


●「EVが寒さに弱いのは大間違い」は嘘？心理的な問題の可能性も…

2023/01/01追記：「EVが寒さに弱い」を改めて補足。今検索してみると、「EVが寒さに弱いのは大間違い」という記事ばかり出てきました。同じ日産の車でも「新しい車種なら大幅に安全」といった話や「寒冷地の北欧でむりそEV普及率が高いのだから寒さが問題になるわけがない」といった反論もあります。

　ただ、前述の通り、中国で実際に問題となったため、今回はあえて問題を認めている記事を探してみました。いくつか見た中では、電動化で冬場の車内が大ピンチ!? EVはヒーターに課題あり!! 「電費」悪化の実態と対処法は?? - 自動車情報誌「ベストカー」(2021年2月15日)という記事では、寒冷地での使用に問題があることを認めた内容でした。

＜気候変動を抑制するためにクルマの電動化は待ったなしの状況となってきたが、寒冷地の過疎地ではEVを利用するには不安要素がまだまだ多いのは事実。それは暖房を使うと電費が著しく低下するからだ＞
＜外気温と室内温度の差によって、冷暖房の消費電力は変わってくるため一概には言えないが、EVで空調を使うと電費は1割から3割程度低下する＞

　記事では、以下のように充電できる場所の多さが問題となってくるのでは？と指摘。中国で問題となったというのも中国ではEVが普及しているがために充電場所に一斉に多数が駆け込んだ…といったということがありそう。トイレットペーパー買い占め騒動のように、「EVは寒さに弱い」という思いがあるための心理的なパニックもあったのかもしれません。

＜現時点でEVを利用しているユーザーは充電環境が比較的整っており、バッテリーの搭載量も以前と比べ増加傾向にあるため、冷暖房による電費の低下はそれほど気にならないようだ。(中略)
　しかし、今後EVが増えていくと充電環境は不足気味の状態が続き、電気料金も上昇する可能性が高いから、できるだけ電費は高い数値を維持していくようにしたい。そういった意味でもEVの暖房能力は、今後改善しなければならない大きな課題と言えるだろう＞


●中国のEV競争力、既に日本を追い越して世界一になっていた！

2017/09/01：米コンサルティング会社のアリックス・パートナーズは2017年7月12日、「20年までに世界で発売が予定されている103車種のEVのうち、49車種を中国メーカーが生産する」という予測を立てました。中国はEV市場としても、世界最大規模に拡大しているようです。

　しかも、独コンサルティング会社、ローランド・ベルガーが四半期ごとに発表する国別のEV競争力調査では、直近の6月の発表で、中国が前回トップの日本を追い抜き初めてトップに立っています。将来ではなく現時点で既に中国のEVは世界一レベルに達しているようです。

　日本の場合、単に「競争で負ける」以上の危険性もあります。最近の日本は最終製品で負けることが多く自慢できないのですが、「部品や技術は日本製」というところで威張ることが多いです。現在の中国のガソリン車メーカーも技術を欧米や日本企業に依存しています。

　しかし、EVが主流になれば、その心臓部の電池やモーター、インバーターなどを国産化しやすくなり、技術面でも欧米や日本勢と伍していける可能性が高まる…と、それでも揺るがぬ覇権への野望：日経ビジネス2017年7月31日号（寺岡 篤志、山崎 良兵）では、書いていました。


●正反対…政府が介入して失敗する日本と政府主導で成功する中国

　なお、気に食わなかったのが、このように中国でEVでうまくいっている理由。政府の補助金政策のためみたいなんですよ。EV乗用車メーカーが約40社も乱立し淘汰される見込みですが、中国政府自身、競わせながらEV産業を強化したいとの思惑があり、淘汰は織り込み済みだといいます。

　みずほ銀行国際営業部の湯進主任研究員は「企業の『多産多死』は、中国の産業育成におけるいつものパターン」と指摘。苦境にあえぐ企業が増えても、「政府主導で再編が進むし、地方で根強い需要があるEVのバスやタクシーのメーカーに生まれ変わることもできる」と解説していました。

　国が民間に介入するとうまく行かないことが多いと私は批判しています。実際、日本政府は東芝を倒産危機に追い込む、出資したベンチャーがことごとく失敗するなどボロクソで、国民の税金をガンガン溶かしています。
(関連：官民ファンド産業革新機構のベンチャー投資が全損だらけ 失敗案件に追加出資してさらに税金をドブに捨てる)

　ところが、中国政府はこのように結構うまくやっているんですよ。資本主義国家とはかなり性質が違うために、日本などの例は当てはめられないのかもしれません。


●EVなら日本に勝てると中国が優遇政策 すでに販売台数は世界一に

2018/11/05：EV異業種参入でトヨタに危機？ヤマダ電機・船井電機・FOMM・ダイソンなどで、中国政府が、日系企業が得意とするハイブリッド車（HEV）を除き、電気自動車（EV）などの新エネルギー車（NEV）を優遇する政策をやっているという話を追記しました。
(中国・新興EVメーカーはテスラの夢を見るか：日経ビジネスオンライン 湯 進　2018年4月11日より)

　ここでは最初の投稿時に出てきた、「エコカーというと、先端技術というイメージを持ってしまうが、そうではない」に該当する話もあります。EVは既存特許などが活用できるため参入障壁が比較的低いとされている、と説明されていたのです。

　また、こちらのページで紹介したかったのは、新エネルギー車（NEV）の販売台数ランキングがあったため。以下のようにすでに中国系がワンツーを決めた他、ベスト10に4社入る状況になっているという話があったため。販売台数で見ると、すでに、中国が世界一といえる状況になっているようです。

＜2017年のNEV世界販売トップ10＞(EVSalesより)
ブランド名 台数（万台）
BYD（中） 10.9
北京汽車（中） 10.3
テスラ（米） 10.3
BMW（独） 9.7
シボレー（米） 5.4
日産（日） 5.2
トヨタ（日） 5.1
栄威（中） 4.5
VW（独） 4.3
知豆(中) 4.2

　中国は、9年連続で新車販売台数が世界首位の「自動車大国」であり、中国国内でしか売れていないのでは？と思うかもしれません。ただ、そうであったとしても、「日米欧の車が中心の国内市場を変える」という中国政府の狙い通りという話。日米欧メーカーにとって喜ばしくないことであるのは否定できないでしょう。


●日本が中国の電気バスを続々導入…中国人もなぜ？と驚き

2019/02/28：中国では自家用車のみならず、公共バスなどでもＥＶを見かける機会が増えているとのこと。さらに日本でも、バス運行会社が中国メーカーの電気バスを導入する事例が増えているといいます。「自動車大国の日本がなぜ中国メーカーのＥＶを導入するのか」と中国人は驚いているそうです。

　中国メディアの今日頭条は、日本メーカーが力を入れてきたのは「ハイブリッドカー」だったと指摘。もちろんＥＶについても高い技術力を持つとしながらも、日中のＥＶに関する技術力の差はガソリン車ほど大きくないとしていました。これは日本メディアで指摘されていることと同じです。

　日本では軽自動車を始めとした小型の車の人気が高く、独自で電気バスを開発するより、中国メーカーの電気バスを購入したするほうが、「採算」が合うという事情もあるとも分析。中国のＥＶ技術が高い水準にある証拠だともしていました。
(自動車大国の日本で「なぜ中国メーカーのＥＶバスを導入する動きがあるのか」＝中国メディア　サーチナ / 2019年2月26日 14時12分より)


●EV一辺倒の中国のNEV戦略が失敗 HVで日本が復活できる理由

2020/11/16：最近はデータで見ると、日本にとって悪い話ばかり。そんな中で、中国｢ガソリン車禁止｣で日本車有利になる訳 ハイブリッド車で先行した日本企業の優位性　東洋経済オンライン / 2020年11月13日 8時20分(湯 進：みずほ銀行法人推進部 主任研究員)という記事が目に付きました。従来のガソリン車を15年後に全廃するという、世界の自動車業界を驚かす方針を中国が示したことに関する記事です。

　中国の「省エネ・新エネルギー車（NEV）技術ロードマップ」において、「2035年をメドに新車で販売するすべてのクルマを環境対応車にする」という方針は、2020年10月27日に発表されました。これがなぜ日本に有利に働くのか？と言うと、電気自動車（EV）一辺倒のエコカー戦略も修正されていく可能性が高く、日本企業が得意とするハイブリッド車（HV）にとって追い風となるのでは？ってことみたいですね。

　この新方針は新型コロナウイルス問題の関係もある模様。政策支援により、中国のNEV販売台数は伸びたものの、新型コロナウイルスの影響により、中国のNEV販売台数は減少しており、中国政府が描く大胆な電動化、EVシフトに暗雲が垂れ込めているそうです。そこで新しいロードマップは、HVも大きく活用するように修正されました。

　私は中国のことですから、すぐにハイブリッド車でも日本に追いついてくるのではないか？と思ったのですが、作者の湯 進 みずほ銀行法人推進部 主任研究員は否定的でした。電気自動車と違って、ハイブリッド車は中国にはできないだろうという見方です。そう言えば、もともと「EVなら勝てる」というのも、そういう技術的な問題でしたしね。

　まず、中国の現在のHV市場全体は、9割超を日系HVが占めている状態。しかも、中国の多くメーカーはHVの開発を中止し、EVやPHVの開発に力を入れている状態です。省エネ技術が未成熟であることや研究開発費の負担が大きいこと、外資系メーカーによる基幹部品の寡占などを考慮すると、構造が複雑で開発コストも高いフルHVの市場に地場メーカーが参入するのは困難なことが、中国メーカーにムリな理由だとされていました。


●バイクの世界でも電動化の波 それでもホンダが電動を作らない理由

2021/01/04：新年の幕開けを飾る日本の国民的なイベント「箱根駅伝」。今年の箱根駅伝では先導白バイがいつもと違いました。白バイといえばホンダのバイクでしたが、なんと今回はBMWの電動白バイだったのです。この点は注目されたようで複数記事が出ています。私が読んだのは、衝撃！箱根駅伝の「白バイ」がいつもと違う!? 先導白バイがホンダでなくナゼBMWに？ | くるまのニュースでした。

　記事では、BMWがスポンサーになっている東京マラソンでは以前も使われていたけれど、箱根駅伝のような日本の国民的イベントでなぜ日本メーカーのバイクなのか？という書き方もしています。また、バイクといえば日本の得意分野とも。私はそもそもBMWがバイクを作っていることを知らなかったんですが、これは日本がバイク強しであったためみたいですね。

　さて、BMWが選ばれた理由ですが、これはBMWが選ばれたというよりは、日本メーカーが使えなかったため…といった説明。「日本勢が電動バイクに全く興味を持っていないし、熱意も感じないから」としていました。神奈川県警はホンダのバイクでしたけど、脱炭素化を考え始めてしまうと、日本メーカーは使えないようです。

　ただ、ホンダに取材してみると、「別にEVなんか作らなくても良い」というスタンスだったといいます。ホンダは技術力があるから後から作り出したとしてもすぐ追いつけるし、今は作らなくてもどうってことないという説明でした。市場が大きくないEVを今作ってもあまり儲からないし、市場が大きくなったところで参入しておいしいところを全部持っていく…という未来予想図のようです。

＜2050年のカーボンフリーはバイクにも適用されるため世界規模で多くの電動バイクが登場しているのだけれど、世界一のバイクメーカーであるホンダを見ても電動バイクは原付相当のモデルしか売っていない。この点をホンダに聞いたことがあります。曰く「電動バイクが普及するまで20年掛かる。技術について言えば問題無くキャッチアップ出来るため必要になったら作ればよいと考えています」
(中略)ホンダは『PCX-ELECTRIC』という125cc相当の電動スクーターのリースを開始しているが、航続距離41kmと実用化にほど遠い性能しかありません＞


●バイク王国の日本の牙城を崩し、輸入二輪車ブランドが初採用に

　ただ、上記の記事は、直接警視庁に取材していなく、想像したもので、本当の箱根駅伝採用理由はは不明。今の政府が盛んに脱炭素化を訴えていますし、たぶん大体合っているとは思いますけどね。一応、別記事の逃げられない速さ！ なぜ電動白バイ導入？ 警視庁が白バイにBMW製EVバイクを選んだ理由とは | バイクのニュースも読んでみました。

　すると、私が勘違いしていたことが判明。この記事は箱根駅伝に選んだ理由ではなく、警視庁で初採用したときの理由でしたわ。しかも、こちらも警視庁に聞いたわけではなく、BMWの広報部に聞いたものであり、結局、導入理由は不明。なんのコネクションも無いBMWの二輪事業部長が、小池都知事に手紙を送ったところ、実際に採用されてしまった…といった話があった程度でした。

　そもそも警視庁が輸入二輪車ブランド車両を採用するのは今回が初めてだったというので、それなりの理由がありそうなのですが、よくわからず。ただ、BMW側の売りとしてはやはりCO2排出規制に対応できるという点。また、なおかつ最大航続距離160kmや低重心化により快適なハンドリングができるなど、性能も申し分ないということでした。


●トヨタ社長がEV推進に反対！専門家もEVは悪くHVの方が有望と指摘

2021/02/12：日本自動車工業会の豊田章男会長（トヨタ自動車社長）が2020年12月17日、政府が2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標を打ち出したことに対し、「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」「日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素（CO2）の排出削減につながらない」と反対するような意見を述べたそうです。

　戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタなどの戦略に深く関わり、マツダがBMWを超える日 クールジャパンからプレミアムジャパン・ブランド戦略へ (講談社+α新書)などの著作で知られる山崎明さんは、世界的にEVが主流になるとの見方に対し疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘したそうです。

　疑問というのは、例えば、果たしてCO2対策の切り札といえるのか…といったもの。EVのほうが一般的内燃機関車よりCO2排出量が少ないのは事実だそうですが、思いのほか差が少ないとしてEVは大したことないと言いたいようです。さらに、HVには内燃機関が進歩する可能性も、HVシステムがより効率化する可能性も残っているとして、HVの方が有望だといった主張をしていました。
(2030年代に入っても｢EVが主流になることはない｣これだけの理由 豊田章男トヨタ社長の懸念に応える| PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）　2020/12/18より)

マツダがBMWを超える日 クールジャパンからプレミアムジャパン・ブランド戦略へ (講談社+α新書)



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