日本、未だにフロッピーディスクが現役！銀行のATMも古いパソコン？

2021/06/18追記：
●営業の個別メールアドレスがある日本の地方銀行、わずか1割だった…　【NEW】


●日本企業、未だにフロッピーディスクが現役だった！驚きの声

2021/03/26：地銀、フロッピーディスクの取り扱い終了相次ぐ: 日本経済新聞(020年11月30日)という記事が話題になったことがありました。地銀のフロッピーディスクの取り扱い終了というニュースだったのですが、逆に今まで使っていたの？と驚かれたのです。私もフロッピーが現役だとは思いもしませんでした。

＜各地の地銀で、フロッピーディスク（FD）の取り扱いを終了する動きが広がっている。読み取り装置の製造終了などでデータを取り扱えなくなる恐れが高まっているためだ。各行はインターネットバンキングなどへの移行を促し、役割が薄れたサービスの見直しによる事務コストの削減とデジタル対応を進める＞
＜山形銀行は2021年3月末で振り込みや預金口座振替のデータ授受でのFD取り扱いを終える。市町村や中小企業など約1000の取引先が今もFDを持ち込んでいるが「関連機器が故障しても修理できず、顧客のFD自体もいつまで使えるのかわからない」（同行担当者）ことから廃止を決めた＞


●フロッピーディスクが現役なのは日本だけじゃない？という説も

　日本の地方銀行は未だにフロッピーディスクが現役なの！との声に、取引先が使ってるから仕方なくだよ！といった擁護(？)の声が出ていました。上記でも「市町村や中小企業など約1000の取引先が今もFDを持ち込んでいる」とありましたね。山形市ですらそうらしいです。ただ、どちらにせよ驚くことには変わりありません。

　この話題のはてなブックマークを見ると、「地方銀行じゃなくて中小企業が悪い」への再反論みたいなコメントが1番人気になっていました。「中小企業もシステム更新したいけどそんな金ねーんだよ銀行も貸してくれねーしデジタル庁だDXだ言うなら補助金で何とかしてくれよ」というものです。

　ただし、2番人気は「フロッピーディスク等のレガシーデバイスが現役なの日本だけの話じゃないから」というもので、海外でも同様だという話。ソースがなく、確かめてみないと事実かどうかわかりませんけどね。ただ、こういったものは機械類ではよく起きることなのは確かでしょう。

　＜これ分析装置系でも装置の仕様上10年以上前のPCを使わざる得ないみたいな話があるんだよな＞や＜工場ラインのPCでフロッピーが現役っつーのはわかるんだが、地銀とやりとりするような用途のPCでフロッピーが現役ってどう言うことなんだろう＞といった反応がありました。ATMなんかもすごい古いパソコンを使っていると聞いたことがあります。

　あと、全然関係ないのですが、＜“八王子にあったスーパー銭湯の名前だと思う人” ふろっピィ、八王子方面からは竜泉寺の湯に、高尾方面からは高尾山温泉極楽湯に客取られて大丈夫なのかな…と通りかかってみたら更地になってました。諸行無常の感＞といったコメントがおもしろかったです。


●実は銀行のATMもめちゃくちゃ期限切れの古いパソコンを使っている？

　「ATMなんかもすごい古いパソコンを使っていると聞いたことがあります」を補足しておこうと検索。すごい古いとは書いていませんでしたが、ATMのハッキング、新たな手法や古い「Windows」使用に注意--トレンドマイクロ - ZDNet Japan(Danny Palmer （ZDNet.com） 翻訳校正： 編集部　2017-09-29 12:2)という記事が出てきました。これは日本限定ではなく世界的な話であり、FDについては依然不明なものの、「レガシーデバイスが現役なの日本だけの話じゃないから」も大体確認できた感じですね。

＜現金自動預払機（ATM）に対するサイバー攻撃は新しいものではないが、これまでは大抵、攻撃者が標的のATMマシンに物理的にアクセスできる必要があった。ところが、欧州刑事警察機構（ユーロポール）とTrend Microが共同で発表したレポート「Cashing in on ATM Malware」によれば、最近ではATMをマルウェアに感染させるために、銀行の社内ネットワークが攻撃される事件が増えているという。
　ATMは基本的に、Windows PCに接続された現金保管機だが、多くのATMではサポート切れの古いOSが使われている。 レポートには「世界的に見て、設置されているATMの多くで、依然として『Windows XP』か『Windows XP Embedded』が使用されている。古いATMの中には、『Windows NT』や『Windows CE』『Windows 2000』が使用されているものもある」と書かれている＞


●営業の個別メールアドレスがある日本の地方銀行、わずか1割だった…

2021/06/18：うちでは日本の地方銀行だけが特別ひどいわけではない…という感じで書いていたのですが、やっぱりひどくね？という話をその後見つけてしまいました。＜地域金融機関の9割 営業担当に個別のメールアドレス設定せず＞(2021年4月21日 6時35分　NHK)というニュースが出ていたんですよ。新型コロナウイルス流行下では、特に問題となったと考えられます。

＜金融庁は、去年12月、全国の地方銀行と信用金庫、それに信用組合を対象にIT環境についてのアンケート調査を初めて実施し、ほぼすべてにあたる495の地域金融機関から回答を得ました。この中で、営業担当者に個別のメールアドレスを用意しているか尋ねたところ、「用意していない」と答えた地域金融機関が全体の91％を占めました。
　営業担当者がメールを使えない場合、取引先との資料を交えたやり取りは電話とファックス、それに対面に限られるケースもあるということです。こうした現状に、金融庁は営業担当者が私用の端末を使って外部と情報をやり取りし、情報が漏れるおそれがあると懸念しています。＞
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210421/k10012986441000.html

　シンクタンクであるソフィアバンクの藤沢久美さんは「地域の経済を元気にしていくために、地域のデジタル化をお手伝いすると言っている地域金融機関がメールアドレスの振り分けを1割しかしていないというのは衝撃以外の何物でもないというのが正直な印象だ」と話していました。やっぱり「日本が特別遅れている」という可能性も考える必要がありそうです。


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