必要な保険は3種類 多くの生命保険・医療保険・がん保険は必要ない

　パソコンの整理をしていたら、昔生命保険の勧誘があったときに、がん特約の金額を検討する際に調べたものが出てきたので、そこらへんの話を雑多に書いていたもの。(2011/7/14)

　ただ、専門家の話があった方が良いだろうってことで、先にそちらの話を追記しています。こちらはがん保険に限らず、生命保険・医療保険など一般論のアドバイスになっていました。(2017/07/21)


●民間の保険は飽くまで公的な保障制度の補完

2017/07/21：6月28日に放送されたNHKの「クローズアップ現代」が良かったと、その内容に触れていたNHK｢クロ現｣の生命保険特集は､秀逸だった | 生命保険との正しい付き合い方 | 東洋経済オンライン(後田 亨 :オフィスバトン「保険相談室」代表　2017年07月12日)という記事。

　まず、番組では、民間の保険は、健康保険・遺族年金・老齢年金などの公的な保障制度を補完するものであると、位置づけられていました。実は公的な保障は結構あり、これだけでかなりのものになります。1カ月の医療費自己負担額の上限が2万円に収まる健保組合に所属していることを知り、加入していた医療保険やがん保険を解約するような人もいるそうです。


●実は多くの生命保険・医療保険・がん保険は必要ない

　作者の後田 亨さんは、保険の利用が向いているのは？以下の3点を満たすケースのみだとしています。

1. めったに起きないこと
2. 起こった時の経済的打撃が大きいこと
3. いつ起こるかわからないこと

　逆に言うと、誰しもが起き得る事象というのは、保険向きではないのです。これはイメージと全く逆でしょう。保険屋さんは、高齢になってからの入院など、「ひとごととは思えない事態」「年齢とともに高まるリスク」などを強調しています。しかし、想定できるリスクには普段から備えておくべきであり、もしものためのリスクに備える保険の趣旨とは異なります。

　NHKでは、ファイナンシャルプランナーの内藤真弓さんが、子どもが独立する55歳の女性に「保険からの卒業」を勧めていました。筆者も、"保険の使い勝手がいいのは、老後が視野に入ってきた世代ではなく、幼い子どもがいる若い世帯主が急死するようなまれな事態"だとしていました。


●必要な保険はわずか3種類のみ

番組に登場した有識者が「検討に値する生命保険」としてあげていたのは、2種類のみでした。

1.一定期間の「死亡」に備える保険
2.病気やケガで「就業不能」状態が続く場合に備える保険

　後田さんは、前者は自立していない子どもがいる世帯主には必要なものと補足。後者については、子どもがいない人でも検討に値するとしていました。

　どちらも、現役世代には起こりにくい事態です。そんなまれな確率を…と思うかもしれませんけど、前述の3原則を見てわかるように、むしろこういう事態にこそ保険が有用なのです。

　そして、起こりにくいこと…というのは、実は保険料が安いことも意味しています。よく考えるとわかるのですが、誰しもが起こり得る事象の場合、保険屋さんはしょっちゅう支払いをするために、高い保険料を取らなくてはいけません。逆にめったに起きないものでしたら、理論上は安くできることがわかります。

　なお、後田さんは、"他にあげるとしたら、相続対策が必要な人にとっての「終身保険」くらい"としていました。

3.相続対策としての「終身保険」

　相続対策と書かれていて、なおかつ私が途中の話をかなりすっ飛ばしたので、勘違いされそうですね。誤解を招かないために付け足しておくと、「保険で貯蓄」は完全にダメなパターンです。前述の3原則と合っていませんし、NHKでも、この指摘があったとのこと。掛け捨ての方が良いのです。


●医療が高額になった場合、実は公的な助成がある

2011/7/14：では、当初書いていた話を。これを調べたのは、真面目に考え出してみると、いったいいくらくらいのがん特約にすれば良いのかさっぱりわからなかったためです。ネットを見ても、がん保険はみな必要、必要と書いていますし、保険屋さんもその方が安心ですよとどんどん高い金額を勧めてきます。

　そりゃあ、金額が多い方が安心なのに決まっているのですが、それだったら上限なくどこまでも上がっていきますし、説得の仕方としては稚拙で苦笑するしかないです。何よりそれではいくらにするか決めようがないのです。　まあ、私がこれから示すデータがあっても、状況は大して変わらないと思うのですが、少しでも参考になればと思い、書きました。

　が、今読み直してみると、今回追記したアドバイスと合わない部分もありますので、ほとんど削除してしまいました。結局、検討が甘かったということでもあり、後に解約しています。(関連：生命保険の解約の引き止めがうざい！日本生命とかんぽ生命保険の例)

　最初の投稿部分で今見ても役立つというのは、助成制度があると紹介していたもの。治療にかかる費用とその支援：[がん情報サービス]というサイトに情報がありました。

　ここによると、「高額療養費助成」というのがあり、同じ月の間に同じ医療施設の同一診療科で保険適用の自己負担額が一定の金額を超えた場合に、超えた額の払い戻しが受けることができます。

　この場合の「一定の金額」は、被保険者の収入によって異なるのですが、当時は以下のような目安だとされていました。

支給額の目安（平成18年10月以降）

課税世帯：	自己負担限度額＝80,100＋｛（総医療費－267,000円）×0.01｝　円
上位所得者世帯：	自己負担限度額＝150,000＋｛（総医療費－500,000円）×0.01｝ 円
非課税世帯：	上限額は定額　35,400円

　このことは覚えておいて損はないです。


【本文中でリンクした投稿】
　　■生命保険の解約の引き止めがうざい！日本生命とかんぽ生命保険の例

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